関連セミナー

2025年4月7日

　土木学会地下空間研究委員会維持管理小委員会では、「地下構造物の維持管理」に関して早くから問題意識を持ち、１９９６年度から今まで様々な取り組みを行ってきました。そして、それらの研究成果を、広く維持管理実務の一助となることを願って、書籍（地下空間ライブラリー）の出版，地方都市におけるセミナー開催（１３都市：延べ１７回開催）等により、外部に発信する活動を積極的に行ってきました。今回、その活動の一環として、主に「社会インフラの維持管理」に携わる土木技術者を対象に、セミナーを開催いたします。今回のセミナーでは、維持管理小委員会の最新の研究成果である「近畿エリアにおけるインフラ施設（道路トンネル）の維持管理の現状」に加え、昨今著しい発展を遂げている「デジタル技術やAIを活用したインフラ施設のマネジメント」およびデジタルアセットマネジメントの最新の研究成果や動向、活用事例について話題提供いただくとともに、建設業における生産性向上、働き方改革に向けた討論を実施します。会員・非会員を問わず、社会インフラ施設の調査・設計・施工および維持管理実務に携わる方々のご参加をお待ちしております。なお、本セミナーは、土木学会継続教育（CPD）プログラム（5.0単位）です。

2025年4月7日

　土木学会地下空間研究委員会維持管理小委員会では、「地下構造物の維持管理」に関して早くから問題意識を持ち、１９９６年度から今まで様々な取り組みを行ってきました。そして、それらの研究成果を、広く維持管理実務の一助となることを願って、書籍（地下空間ライブラリー）の出版，地方都市におけるセミナー開催（１３都市：延べ１７回開催）等により、外部に発信する活動を積極的に行ってきました。今回、その活動の一環として、主に「社会インフラの維持管理」に携わる土木技術者を対象に、セミナーを開催いたします。今回のセミナーでは、維持管理小委員会の最新の研究成果である「近畿エリアにおけるインフラ施設（道路トンネル）の維持管理の現状」に加え、昨今著しい発展を遂げている「デジタル技術や AI を活用したインフラ施設のマネジメント」およびデジタルアセットマネジメントの最新の研究成果や動向、活用事例について話題提供いただくとともに、建設業における生産性向上、働き方改革に向けた討論を実施します。会員・非会員を問わず、社会インフラ施設の調査・設計・施工および維持管理実務に携わる方々のご参加をお待ちしております。なお、本セミナーは、土木学会継続教育（CPD） プログラム（3.0 単位）です。

2025年3月10日

　地震工学委員会、地下空間研究委員会、原子力土木委員会、地球環境委員会の４委員会は、これまでも学会員・非学会員を問わず様々な学術分野の専門家や専門機関と連携し、調査研究活動を推進してきたが、この活動をより深度化するため、VIII分野（分野横断）を設立して移行している。本シンポジウムは、２０２２年３月１日に開催した第１回キックオフシンポジウムを踏まえ、第Ⅷ分野が意図する分野横断研究や人的交流をさらに推し進めることを目的として開催する。そのために、改めて第Ⅷ分野設立の経緯を振り返るとともに、第Ⅷ分野各委員会の委員長から委員会の概要や分野横断活動の概況・現状の課題を紹介し、参加者を交えて今後の展望に関するディスカッションを行う。

2025年2月28日

2024年12月24日

2024年10月4日

2024年12月24日

2024年6月5日

　地下空間研究委員会では、健全で豊かなゆとりのある地下空間を現実のものとするために、土木工学のみならず、都市計画、建築、法律、医学、心理学、福祉、さらには芸術、経済学の分野までをも包含・総合化した「地下空間学」の確立を目指した研究活動を行っています。時代の流れが、ハード中心からソフト面も重視する方向に変わってきていること、また、現在もコロナ禍が続く中で、「安心・安全な」地下空間を創造していくためには、防災分野と心理分野が共同して新しいテーマを創出することが必要となっています。
一昨年に続き本ジョイントセミナーは、これらの現状やアンケート調査を踏まえ、地下空間研究委員会に設置されている「防災小委員会」と「心理小委員会」共通の課題である災害時などで「群集の安全な避難・誘導」について、専門家から話題提供いただき、両委員会が共同して「安全な」そして「人にやさしい」地下空間を皆さんと共に考えていくことを企図し、専門家の方々だけでなくご参加の皆様と意見・情報交換を行いたいと考えております。会員・非会員を問わず、多数の方々のご参加をお待ちしております。
なお、本セミナーは、⼟⽊学会継続教育 CPD プログラム（1.9単位）です。

2024年3月29日

2024年2月28日

　地下鉄やトンネルなどで発生する火災は、閉鎖された空間であるが故に、発生した煙や熱気流により、被害をもたらします。地下鉄火災として、2003年には韓国の大邱地下鉄放火事件により多くの犠牲者が発生しました。トンネル火災事故として、過去には1979年の東名高速道路の日本坂トンネル火災事故や最近では2023年に山陽自動車道尼子山トンネル火災事故などが発生しています。
　本セミナーでは、トンネル火災の防災・減災対策とその課題について、現状や研究成果について話題提供をいただき、今後取り組むべき課題やその解決策について総合的な議論を展開しようとするものです。